ハワイ旅行で知っておきたいこと｜日焼け止め規制・海の安全

ハワイは常夏のリゾートというイメージが強いですが、実際に調べていくと「知らなかった」では済まされないルールや、命に関わる海の危険が具体的に存在します。日焼け止めの販売を禁じる州法、ハナウマ湾の入場ルール、後を絶たない観光客の溺水事故、私有地や聖地を示す「カプ」の看板、そして数年前に姿を消した人気ハイキングコースまで、実際に確認できた情報をもとにハワイ旅行前に知っておきたいポイントを具体的にまとめました。

日焼け止めは「日本から持って行っても現地では買えない」成分がある

ハワイ州では2018年7月3日、当時のデイビッド・イゲ州知事の署名により、サンゴ礁に有害とされる成分オキシベンゾンとオクチノキサートを含む日焼け止めの販売・流通を禁止する法律が成立し、2021年1月1日から施行されています。これはあくまで「販売・流通」の禁止で使用そのものを直接取り締まる法律ではありませんが、店頭に並ぶ日焼け止めはすでにこの2成分を含まないものに置き換わっています。さらに踏み込んでいるのがマウイ郡（マウイ島・ラナイ島・モロカイ島）で、2022年10月1日から処方薬を除くノンミネラル（ケミカル）日焼け止め全般の販売・流通を禁止する、より厳しい条例が施行されました。「Reef Safe」「ミネラル（酸化亜鉛・酸化チタン）配合」と明記された製品を日本で購入してから持参するのが確実です。

ハナウマ湾は「保護ビデオを見ないとビーチに降りられない」

オアフ島の人気シュノーケリングスポット、ハナウマ湾は事前予約制で、訪問希望日の2日前・ハワイ時間午前7時に予約枠が開放されます。予約時に選ぶ時間は入水時刻ではなく、約9分間の環境保全オリエンテーション動画を見始める時刻で、この動画を視聴し終えるまで砂浜へは降りられません。入場料は13歳以上の非居住者が1人25ドル（12歳以下は無料）。ここまで厳格な運用がされているのも、日焼け止め規制と同じくサンゴ礁保護が目的です。

溺水事故は「住民よりも観光客」に集中している

ハワイ水難安全連合（Hawaii Water Safety Coalition）と州保健局が2025年にまとめた水難安全計画では、溺水はハワイを訪れる旅行者の死因の第1位であり、旅行者の溺水死亡数は住民のおよそ10倍にのぼると報告されています。地元テレビ局KHON2の報道でも、過去10年間でハワイ州全体で800人近くが水難事故で亡くなったと伝えられており、海岸線のうち約750マイルにライフガードが配置されていないことも背景にあるとされています。オアフ島ではサンディビーチが救助件数の多いビーチの一つとして知られ、岸のすぐ近くで波が一気に崩れる「ショアブレイク」が特徴で、遊泳向きではないにもかかわらず見た目の美しさから足を運ぶ観光客が後を絶ちません。

「カプ」の看板は無視できない立入禁止サイン

私有地やヘイアウ（古代の神殿跡）の前に立つ「Kapu（カプ）」の看板は、ハワイ語で「禁止」「タブー」「神聖なもの」を意味し、現在も生きた注意喚起として使われています。カプの看板がある場所には立ち入らない、ヘイアウでは石や岩に腰掛けたり周囲のものを動かしたりしない、というのが現地で共有されている基本マナーです。

人気ハイキングコース「天国への階段」はすでに存在しない

オアフ島の絶景ハイキングコースとして知られた「ハイク・ステアーズ（天国への階段）」は、もともと1940年代に米海軍が無線施設への資材運搬用に整備した階段で、1987年以降は公式には閉鎖されています。それでもテレビドラマのロケ地になったことなどをきっかけに違法ハイカーが後を絶たず、不法侵入や違法駐車、老朽化による滑落事故が相次いだことから、ホノルル市は2021年9月に撤去を承認し、2023年9月には解体業者ナコア社と約260万ドルの契約を締結しました。現在このコースを歩くこと自体が違法行為にあたるため、SNSで見かけても訪れないようにしましょう。

日差しの強さは「日本の夏」の感覚が通用しない

ハワイのUVインデックスは赤道に近いため年間を通じて高く、特に7月・8月は最大レベルの「14」に達することもあります。米CDCのデータをもとにした報道では、ハワイ州の皮膚がん症例数は増加傾向にあるとも伝えられています。日焼け止めだけでなく、帽子・サングラス・日中の直射日光を避ける行動計画までセットで準備しておくと安心です。